【ゆがんでしまった市場 説明はもはや不可能】
「相場は知識の宝庫だ」と言っていつもわたしを怒鳴る上司がいた。市場の効率性を信じるか否かにかかわらず、以前は、債券や為替、商品の相場が経済成長やインフレ、金融政策の先行きを何かしら伝えようとしていると確信できたものだ。相場に耳を澄ませて、それを言葉に直せばよかった。
今や状況が変わった。量的緩和策と景気刺激策、ゼロ金利政策が相まって、市場はゆがみ、原形をとどめないほどに変わってしまった。
端的に言えば１０年物米国債の利回りとドル、ユーロの適正水準や、銅か金を買うべきなのか売るべきなのか、などについて合理的な議論がほとんど不可能になっているのだ。最近、政府が熱心に介入を図った結果、以下のような市場の狂いが生じた。
（１）束縛からの解放、現実からの遊離 １０年物米国債の利回りは約３．５％と、５年間の平均４．１４％と、２０年間の平均５．５７％を大きく下回っている。しかし現在の利回り水準は、信用収縮のさなかの債務担保証券（ＣＤＯ）相場と同じくらい信頼性を欠いている。
買い取りを通じた米当局の債券市場維持に向けた努力に加え商業銀行が高い信用力を持つ米国債によってバランスシート上の穴を埋めようとしていることが要因となり、米国債利回りは現実からかけ離れた水準になっている。
債券相場から判断すれば、米財務省が今年１０〜１２月期の所要借入額として２７６０億ドル（約２４兆８４００億円）を来年１〜３月期には４７８０億ドルを見込み、来月中に１２兆１０００億ドルの債務法定上限を超えると予想しているとは思いもよらないだろう。
世界中で現在進められている巨額のケインズ的実験が裏目に出て、インフレを引き起こすのではないかとの懸念があったとしても、まだ米国債市場には広まっていないようだ。
しかし、ひょっとしたら金市場には伝わったかもしれない。金相場は年初来で２５％上昇した後、先週には１オンス＝１１００ドル台の過去最高値を更新。金の最高値が１０年債相場にまったく反映されないほど市場はおかしくなっている。
（２）欧州の金融市場 ドイツ銀行がまとめたデータによれば、欧州の社債を保有する投資家のトータルリターン（総投資収益率）は今年１５％強となっている。金融機関が今年発行した劣後債は２６％を超えた。欧州の高利回り市場では、投機的なジャンク債のリターンは何と６７％に達した。
しかし、この上昇を真に受ける人は少ないだろう。他によい投資先がないため、過剰資金が見境もなく金融市場に再び殺到していることがその原因だからだ。
格付け会社ムーディーズ・インベスターズ・サービスによれば、欧州の高利回り企業のデフォルト（債務不履行）率は３カ月前の６．４％から９月末には９．３％へと上昇した。
ムーディーズは、ジャンク債の破（は）綻（たん）の割合は１０〜１２月期に１０．９％とピークに達し、その後、今から１年後には６％に下がると予想している。しかし信用収縮がもたらした壊滅的な景気悪化を考えれば、これはあまりに楽観的なように思われる。
社債が株式のようなリターンを約束するほど市場は狂っている。株式のようなリターンをうたうということは、株式投資のように元本を失うリスクに投資家は備える必要がある。
（３）円とドル 日本経済はここ何年もの間、変調をきたしている。４〜６月期の実質ＧＤＰ（国内総生産）伸び率は前期比年率２．３％と、当初予想の３．７％を下回った。一方、米経済は７〜９月期にプラス３．５％成長とリセッション（景気後退）を脱却し、その柔軟性と耐久力が称賛された。
しかし、投資家の間では現在、両国の通貨は連動しているとみられている。リスク回避傾向が強まれば投資家が安全資産へと逃避することから円とドルは上昇する。
リスク選好が高まれば円とドルはともに売られる。その上、現在ドルは安価で便利なことからキャリートレードで好んで借りられている。円が安全な投資先と受け取られ、ドルが世界的なバブルの触媒に選ばれていることを見ても、市場が狂っていることは明らかだ。
【Nikoniko FX】
